APIが従量課金制の場合は注意が必要です。従量課金制では、ソフトウェアが使われ過ぎた際に課金額が膨らみます。無償で利用できる枠をあっという間に超過してしまう・APIが使えなくなってしまうといった現象もありますので気をつけしましょう。
なお、課金アラートが用意されているAPIもあります。しかし、「開発者がアラートに気づかずに課金され続けてしまった」という例も。アクセス数や処理回数の概算を出し、表示回数制限を設けるなどの対策が必要です。
APIのサーバーに障害が発生した際、サービスを利用できなくなる恐れがあります。たとえば、APIのシステムダウンや臨時メンテナンスなどが挙げられるでしょう。
「APIを利用するということは、APIの提供企業に依存するということ」と覚えておくことが大切。提供企業が急になくなってしまうことは考えづらいものの、サーバー障害発生時には影響を受けてしまうかもしれません。
APIの大幅な仕様変更はまれなケースですが、過去にはGoogle Maps APIが料金体系を大きく変更した事例もあります。そのため、APIの仕様変更や提供終了による不具合リスクを考慮しておかなければなりません。
たとえば、利用中のAPIが仕様を変更したり、サービス提供を終了した際に、開発したサービスやソフトウェアに不具合が生じることも。日頃からAPIのアップデート情報を収集しておき、不具合リスクに備えましょう。
APIを利用する際には、APIキーが必要です。APIキーとは、「リクエストをしたアプリケーションやユーザーの権限の有無」を識別するためのコードのこと。APIキーはユーザーIDやパスワードに相当する情報です。そのため、APIキーを外部に伝えたり、複数の部署で使いまわすといったことがないように注意が必要です。
また、APIの提供元によってはシークレットキーも存在します。シークレットキーは非公開の環境で使用するものですから、必要最低限の関係者だけが使えるようにしておきましょう。
APIにはリクエスト上限を設けていることがほとんど。リクエストに上限を設けることで、セキュリティの確保やサーバー保護を行っています。
たとえば、APIにリクエストをし過ぎた場合、APIが使えなくなることも。自社のシステム修正を行ったり、リクエスト制限の緩いAPIを選ぶ必要があります。
なお、リクエスト上限については、APIの提供元によって大きな差があります。そのため、APIを選ぶ際は注意しましょう。
一口に有料の地図APIといっても、サービスによって特徴や強みは異なります。また、適している用途も変わりますので、自社のニーズに見合ったサービスを導入しましょう。以下では、おすすめの有料地図APIサービスをご紹介します。
道路情報が必要な
事業・システム開発なら
MapFan APIでは、全国の道路をくまなく実装調査したデータを使用。
「車種別規制」「マップマッチング」「未来情報周辺検索」など、物流と相性の良い機能が充実したサービスです。
住宅地図を利用した
事業・システム開発なら
ZENRIN Maps APIは、古くから住宅地図事業に注力するゼンリンが提供。
建物に独自IDを付与し時系列で管理することが可能で、住宅関連の機能が充実したサービスです。
公共交通機関を使った
事業・システム開発なら
NAVITIME APIでは 、交通ルート検索や場所検索、乗換案内などの機能を提供。
徒歩や電車、バス、飛行機といった交通機関に関する機能が充実したサービスです。
【選定条件】
Googleで「地図 API」と検索し(2024年3月11日調査時点)、検索結果全ぺージに表示された会社の公式HP18社を調査。そのうち、以下の条件で有料版サービスを扱う3社を選定しています。
・MapFan API...調査した18社のうち唯一、地理空間データとツールを活用して問題を解決するリスト「世界の地理空間企業トップ100社」に選定(Global Top 100 GeospatialCompanies 2024)された企業。
・ZENRIN Maps API...調査した18社のうち、創業が1948年と最も古く、専門スタッフの現地調査により、住宅地図を更新し続ける企業
・NAVITIME API...調査した18社のうち、交通機関・ルート検索機能が最も多い企業
